4月4日、都内で日本のゴルフ関連20団体が一堂に会し、「日本ゴルフ界合同・震災復興支援チャリティープログラム」記者発表会を開催しました。

このチャリティープログラムは、3月11日に発生した東日本大震災で被災された方々や被災地域の復興に向けて、日本ゴルフ界が一致団結して、思いを一つに大きく力強い支援を行うために取りまとめたもので、名称を『震災復興支援　グリーン・ティー・チャリティー』とし、『日本のゴルフが、日本のチカラに。』を統一スローガンにすることとし、“50億円”を目標にチャリティー活動に取り組むことといたしました。
主な支援活動としては、(財)日本ゴルフ協会(JGA)主催のナショナルオープンゴルフ選手権競技3試合、(社)日本プロゴルフ協会(PGA)主催の日本プロゴルフ選手権、また男子ツアー、女子ツアー、シニアツアーの本年度開催される全ての競技をチャリティートーナメントとして主催者、選手の協力のもと賞金の一部をチャリティーするほか、来場ギャラリーにも協力いただくべくチャリティーグッズの販売、募金箱の設置、また入場料の一部をチャリティーとします。また、ゴルファーの皆様からの義援金を募る仕組みの構築を目指すほか、アマチュア競技においても参加することにより支援に繋がる仕組みを検討します。

記者発表会の冒頭、ゴルフ界を代表して安西孝之JGA会長は「未曾有の危機の中で、1日も早い復興を果たすために、既に各団体及びプロフェッショナル、アマチュアを問わず数多くのゴルファーの皆様が義援金を支援団体に寄附するなど、被災者の方々への支援に取り組んでいます。そうした様々な活動を集約し、日本ゴルフ界が一致団結して復興支援にあたることで、これまで以上に支援の輪を拡げ、力強く、そして有効な支援活動につなげていくことを目的に本プログラムをスタートすることになり、この場を設けさせていただきました。未だに震災の爪あとが残る中で、スポーツが国民の皆様に何ができるのか－各競技団体がそれぞれの取り組みを見せておりますが、私どもは「ゴルフ」というスポーツで、被災者の皆様に明日への希望と復興へのチカラを御提供させていただきたいと思っております」と挨拶。続いて、記者発表会に出席した各団体代表者より、それぞれ復興支援の取り組みが報告されました。

本プログラムのオフィシャルスポークスマンには(社)日本女子プロゴルフ協会・樋口久子相談役(前会長)、青木功プロ、片山晋呉プロが就き、発表会に出席した片山プロは「男子ツアー開幕戦を1週間後に控えているが、これからツアー選手会としても集まってチャリティー活動のことを話し合うことになると思う。今回の発表会を機に、自分が先頭に立ってチャリティー活動に取り組んでいきたい」と抱負を話しました。また、先日被災地を訪問してボランティア活動を行った青木プロも「気仙沼に赴いて支援活動を行ったが、あの惨状を目の当たりにすると何も言葉が出なくなってしまう。支援活動はこの1年だけで済むものではないと思うし、ゴルフ界全体が長い期間、一致団結して支援活動に取り組んでいくことが必要」と、多くのサポートの必要性を訴えました。

また、日本ゴルフ場支配人会連合会の田村和男会長(南秋田CC総支配人)から被害の大きかった地域のゴルフ場について、「私のゴルフ場は被害がなかったが、3月31日現在で把握できているだけでも多くのゴルフ場がライフラインの切断、フェアウェイやグリーンのひび割れ、クラブハウス等建物の損傷、従業員や家族の被災等を受けています。東北各県では、岩手県は建物被害4コース、フェアウェイなどコース被害6コース、宮城県は建物被害18、コース被害28、福島県は建物被害25、コース被害25となっています。これらは一部積雪のため被害状況不明や連絡が取れないコースを除いた数字です。同じ東北でも青森県、秋田県、山形県は積雪のため状況不明も多く被害数は0としています。多くのゴルフ場が復旧に努めていますが、中には年内再開は難しいというゴルフ場もあります。また関東では、栃木県は建物被害26、コース被害31、茨城県は建物被害33、コース被害47、千葉県)は建物被害21、コース被害17とそれぞれ被害が出ています」との現況報告がありました。
平成7年(1995年)の阪神・淡路大震災の時、多くのゴルフ場が避難場所として被災者を受け入れたが、今回の大震災でも「報道されていませんが宮城県の気仙沼CC、花の杜GC、仙台GC、福島県の大玉ＴＡＩＧＡGCはクラブハウスを避難場所として開放し、風呂場もボイラーで沸かして多くの方に利用してもらい大変喜ばれているそうです。また、田村会長は「気仙沼GCは避難場所であると同時に自衛隊の救援基地として物資運搬、ヘリコプター発着、隊員たちの宿泊施設としてクラブハウス、コースを提供しています」と、ゴルフ場も地域復興のため多くの役割を担っていることが報告されました。

ゴルフ関連団体が集結し、震災復興に力を合わせようと立ちあがったチャリティープログラム。ゴルフトーナメントを通じたチャリティーだけでなく、全国のゴルフ場、練習場、ゴルフショップ等にも各団体から協力を呼び掛け、チャリティーグッズの販売を始め、募金箱設置といった支援につながる様々な活動を行う予定です。また、義援金の使途も含め支援の方法についても関連団体が知恵を出し合い、これを「日本ゴルフ界合同・震災復興支援チャリティープログラム事務局」(JGA事務局内)で集約し、ゴルフというスポーツを通じた大きな支援活動になるように取り組む方針です。
現在、ＧＧＧでも震災復興支援活動について検討しており、このチャリティープログラムに積極的に参加する方針です。ＧＧＧの取り組みについては概要が決定し次第、ホームページ等でご案内さていただきます。


日本ゴルフ界合同・震災復興支援チャリティープログラム記者発表会に出席したゴルフ関連団体(計20団体)は下記の通りです。　　 ※順不同。（　）内は団体略称。
(財)日本ゴルフ協会(JGA)／(社)ゴルファーの緑化促進協力会(GGG)／(社)日本ゴルフ場事業協会(NGK)／(公社)日本パブリックゴルフ協会(PGS)／(社)全日本ゴルフ練習場連盟(JGRA)／(社)日本ゴルフ用品協会(JGGA)／(社)日本ゴルフトーナメント振興協会(GTPA)／(社)日本プロゴルフ協会(PGA)／(社)日本ゴルフツアー機構(JGTO)／(社)日本女子プロゴルフ協会(LPGA)／日本ゴルフ関連団体協議会(ゴ連協)／ＮＰＯ日本芝草研究開発機構(TOJ)／全国ゴルフ会員権取引業団体連絡会(ゴ連絡会)／全国ゴルフ場関連事業協会(JGIA)／日本ゴルフコース設計者協会(GCA)／日本ゴルフジャーナリスト協会(JGJA)／日本ゴルフ場支配人会連合会／日本学生ゴルフ連盟(JSGA)／日本高等学校ゴルフ連盟(JHSGA)／NPO日本ジュニアゴルファー育成協議会(JGC